個人的にすること

個人的にすることとしては以下のようなことが挙げられます。

次の勤務地を決める

次の勤務地を決めることは、当然のことではありますがとても重要です。
転職先を決めておくことで、退職に向け、ゴールが見える状況を作ることができます。
これは、退職のための準備を進めていくための強いモチベーションとなります。
このモチベーションがきっと、先生ご自身が次のステップを踏む、良い支えとなることかと思います。

病院側に退職の意思を伝える

病院側に退職の意思を伝える際に重要なことは、冷静であることと、明確に意思を示すことです。
冷静かつ明確に意思を伝えるためには、今後のビジョンを明確に持つことが重要です。
先程述べた次の勤務地を決めることは、先生ご自身に明確なビジョンを与えてくれます。
また、冷静を保つために、病院側への不満をぶつけないように気を付けましょう。

病院側とすること

病院側とする手続きの大まかな流れは以下のようになっています。

これらはいずれも大事ですが、無所属の場合や医局を離れる場合は特に退職日を決めることと、引継ぎを行うことが大切だと思います。
退職日を決める際は、病院と円満に決めることが重要です。
早い段階から辞める旨を伝え、病院に負担がかからず、後任の医師が困らない日に退職できるように日程を調節しましょう。

また、退職する際には、返却しなければならないものと受け取らなければならないものがあります。

返却するもの

まず、返却するものですが、基本的に病院からもらったものは返却するようにしましょう。具体的には次の物が挙げられます。

受け取るもの

次に受け取るものについてです。
受け取るものは基本的に、次の職場へ移る為の手続きに使うものだと覚えておけばよいでしょう。
具体的には以下の通りです。

引継書を作りましょう

引継ぎを行う際は、長期に渡って入院、通院している患者がいる場合や、特別に伝えておきたいことがある場合にカルテ以外に引継書を作ることをお勧めします。
また、病院長などの経営に携わる役職も兼任している場合は、その仕事に関する引継書も作りましょう。

医局を離れる場合は、後任の医師と連絡をとれない可能性がありますので、上記のように引継書を作りましょう。
そうすることで、後任の医師がスムーズに仕事を始められます。

まとめ

「医師が退職までにすること」を、個人でやることと病院側と相談しながらすることに分けてお伝えしました。
特に病院側と相談しながら進める手続きに関しては、他人を巻き込む内容になりますので、注意が必要です。
不適切な形で手続きを進めてしまうと、トラブルに巻き込まれてしまう恐れがあります。
病院側と良好な関係のまま円満に退職をするためにも、丁寧に手続きを進めていきましょう。