広島県の医師不足の現状について

広島県の人口10万対医師数は、全国平均を10?20人上回る数で推移しています。
しかしながら、全国平均において人口10万対医師数が1年に約3?4人増えているのに対し、広島県では1?2人しか増えていません。
つまり、医師数は増加傾向にあるものの、全国的に行われている医師不足の対策と比較して、その成果が著しくないということです。

また、医師数が増加傾向にあると言っても、その年代が問題となっています。
医師数の増加は40歳以上の先生が多く、特に60歳以上の先生が中心となっており、逆に、20代、30代の医師は減少を続けています。

これに対して広島県では、広島大学医学部に「ふるさと枠」入学枠を取り入れ、若い世代の医師数増加に取り組んでいます。
ただし、実際に医師として活躍するまでの間、医師不足にどう対処していくかが未だに課題となっています。
加えて、若い世代に対して教育する先生が少ないことも問題となっています。

このように、広島県では若い世代の医師、特に専門医を取得し、数年目の医師を教育できる医師を必要としています。
この現状を知って、「広島県に戻って、役立ちたい。」と思った地元愛の強い先生方もいるのではないでしょうか。
医師の養成と若い世代の活躍のため、ぜひ広島県に戻って働くことを検討してみてはいかがでしょうか。

広島県の救急医療について

広島県は原子爆弾の投下をはじめとして、救急医療と切り離すことのできない県となっています。
最近では豪雨災害が問題となりましたよね。
まだ記憶に新しい先生もいるのではないでしょうか。

この状況を受け、広島県は県内5ヶ所に救命救急センターを配置しています。
これにより、全県的な救急医療体制を構築していますが、まだ課題があるのが現状です。

1つ目は小児の三次救急体制が確立していないことです。
広島県内には、PICUが設置されている施設がありません。
小児は成人に比べ特異な症状が多く、経過も速いため、専門的な知識がない状況で対応することは難しいですよね。
小児救急はもちろん、小児の各分野の専門医を持っている先生は、広島県で働くことを検討してみてはいかがでしょうか。

2つ目は、ドクターヘリの出動実績が低いということです。
広島県のドクターヘリの出動数は、全国平均の10分の1程度に留まっています。
また、ドクターヘリ要請基準に該当する事案の15%程度しか出動できていません。

これらの現状を踏まえると、広島県には救急医療で活躍してきた先生が必要と言えるでしょう。
救急患者に対応できる先生はもちろんですが、救急医療体制を強化できる先生が必要です。
ドクターヘリをはじめとした他県の救急医療体制を知っている先生が求められているのです。

広島県は災害が多く、救急医療の強化は大きな課題となっています。
広島県の子どもたちの将来を明るいものにできるのは先生方です。
広島県の救急医療を強化できるのは先生方です。
広島県への地元愛が強い先生や「広島県の救急医療で役立ちたい。」という先生方は、広島県で働くことを検討されてみてはいかがでしょうか。

まとめ

このように、若い世代の医師、また、若い世代を教育できる医師、救急医療で活躍できる医師が、広島県で必要とされているのですね。
とりわけ、地元愛の強い広島県出身の先生方は、広島県への転職を検討してみてはいかがでしょうか。
また、広島県出身ではなく、他県の医療を知っているからこそ活躍できる場面もあります。
災害が多い広島県で人々を守る最前線として、広島県で活躍するのも良い選択肢かと思います。