長崎県の抱える問題

長崎県の人口あたりの医師数は全国平均より多く、特に人口あたりの男性医師数は2014年に全国で1位を獲得するほど安定しています。
病院数や病床数も、全国平均を上回り、診療科目での分類を見ても、比較的バランスがとれています。
一見問題がなさそうな長崎県ですが、実は県の南と北で医療格差が大きい特徴があります。
長崎県はその県下全域を、長崎・佐世保・県央・県南・県北・五島・上五島・壱岐・対馬の9つの二次保健医療圏に分割しています。

その分割別に見てみると、長崎・県央・県南・佐世保あたりでは医師数が多いのですが、それ以外の地域は少ないところでは3分の1程度まで、医師数が減ってしまいます。
その理由の1つとして、県の南側には大きな病院があります。例えば長崎市には「長崎大学病院」があり、大村市には、ドクターヘリを運用する「長崎医療センター」があります。
また、佐世保市には救急救命センターのある「佐世保市立総合病院」や「長崎労災病院」もあります。
長崎県の急性期病院は全て県南に固まっており、離島もある県北には病院数も足りていないのです。
もちろん県でも対策は取っており、「長崎県離島・へき地医療支援センター」を設立し、「ドクターバンク事業」も行っています。
「ドクターバンク事業」とは、全国的に公募した医師を県職員として採用し、離島の公立診療所へ派遣するシステムです。
派遣医師の給与は、面歴10年目で離島医療圏組合病院の医師と同水準の年収1600万円程度となっています。
長崎県は大小約600もの島を有し、島の面積が全体の45％を占める離島県ですが、この制度のおかげもあって、離島の医師不足は解消されつつあります。
しかし依然として医師が不足している離島やへき地もありますので、興味のある先生方はご検討されてはいかがでしょう。
県のバックアップ体制がある長崎県なら、離島の経験のない先生方でも、安心して勤務できると思われます。
長崎県の医師不足を診療科目別で見てみると、外科・内科・産科が減少傾向にあります。また、小児科も足りていない状況で、これは全国的に同じことが言えます。

長崎県で転職するなら

長崎県は医師数の半分程度が長崎圏に集中している状況です。
そのあたりでは病院側の医師獲得競争も激しく、より良い条件を求めて転職される方や県外から転職される方も珍しくないようです。
また、最近ではドクターバンク事業などを利用して、離島へ転職される方も増えつつあります。
へき地でも良い条件で求人募集を出しており、転職しやすい環境は整っているようです。
地域医療再生事業として、後期研修医の学習費用の支援や若手指導医への教育奨励金の支給などもしており、若い世代を積極的に育てていこうという体制も整備されています。
さらにUターンやIターンを考えている方へのサポートもあり、これから長崎県は医師の平均年齢が下がっていく可能性も大いにあります。

まとめ

長崎県では県の北と南での医療格差が大きな問題となっていますが、県をあげての対策で解決方向に向かっている状況のようです。
離島やへき地での勤務にもサポートやバックアップ体制があり、離島経験のない方でもチャレンジしやすい状況になっています。
もしご検討中の方がいらっしゃるようでしたら、長崎県の離島を選ばれるのは良い選択肢かもしれませんね。